GUIDE ─ 入試情報 ─
（令和5年度/2023年）
1 教育充実費
| 80，000円 （入学年度のみ） | 3月24日までに納入 |
2 授業料
| 月額33,000円 |
| 国が定めた算定基準により対象となった場合、返還不要の支援が受けられます。下表にて就学支援金 国（A）と就学支援費 県（B）および授業料の実納金額を算出することができます。 |
| 区分 |
市町村民税の所得割 の課税標準額×６％ −調整控除の額 （保護者の合算） |
年収目安 （保護者の合算） |
就学支援金 国（A） （月額） |
就学支援費 県（B） （月額） |
授業料実納 金額 （月額） |
|---|---|---|---|---|---|
| A | 30万4,200 円以上 | 910万円以上 | 33,000円 | ||
| B |
20万7,900円～ 30万4,200円未満 |
710万円～ 910万円未満 |
9,900円 | 23,100円 | |
| C |
15万4,500円～ 20万7,900円未満 |
590万円～ 710万円未満 |
9,900円 | 9,900円 | 13,200円 |
| D | 15万4,500円未満 | 590万円未満 | 33,000円 | 0円 |
| ① 就学支援金 国（A）と就学支援金 県（B）は、本人に代わって学校が受け取り授業料に充てられます。 |
| ② 年収目安は、構成が両親・高校生・中学生の４人の場合で両親の一方に収入がある世帯設定です。 |
| ③ 親権者の一人が日本国内に住所を有したことがないなど、個人番号の指定を受けていない場合は就学支援金 国（A）月額9，900円のみとなります。 |
| ④ 保護者の離職等の事由により収入額が減少した場合に適用される家計急変制度があります。 |
3 その他の経費
| 施設設備費 | （年額） | 72,000円 |
|---|---|---|
| ＰＴＡ会費 | （年額） | 18,000円 |
| 特別活動後援基金 | （年額） | 10,000円 |
| 生徒会費 | （年額） | 10,000円 |
| 卒業諸経費 | （年額） | 15,000円 |
| 英語科 教材研究費 | （年額） | 10,000円 |
| 音楽科 特別経費 | （年額） | 11,000円 |
| 音楽科 個人レッスン料 | （年額） | 120,000円 |
| 諸経費 1～3年次料 | （年額） | 15,000円 |
4 ipad 関連費用
| 本体・通信料等 | 毎月3,500円程度 |
|---|---|
| 付属品代 | 初年度４月に24,000円程度 |